商品購入やサービス導入を検討している際にとても役に立つのがランキング・比較情報サイト。これらは比較広告とも呼ばれます。今何が売れていて、どんな理由で選ばれているのかといった情報は検討している段階ではとても有益な情報となります。そして比較広告においても守るべきルールが存在します。今回は比較広告においての考え方についてお話ししたいと思います。

比較広告の基本的な考え方とは

まず大前提として景表法では、広告内で自社の商品・サービスを提示する際に、具体的な根拠もなく有利・優良な商品・サービスであると明記し誤認させることを禁止しています。優良誤認や有利誤認については過去の記事がありますのでこちらをご確認ください。

【景表法】その広告表現は危険？有利誤認・優良誤認となる表現

比較広告においても同様です。他社の商品・サービスと比較した広告においても、ユーザーが誤った認識をもたせることについて禁止しており、３つの要件を満たす必要があります。

・比較広告で主張する内容が客観的に実証されていること

・実証されている数値や事実を正確かつ適正に引用すること

・比較の方法が公正であること

比較広告ガイドラインのポイント

つまり、比較する際には客観的な数字や事実データを基にして、明確な方法で比較しないといけませんよと、明記されているのです。ランキングの順位などを恣意的に作ることはNGにしているということです。

アフィリエイトの比較サイトにおいてもエビデンスが求められる

比較広告は多くの商品を取り扱うアフィリエイト広告では良く取り入れられる手法です。そしてアフィリエイト広告においても、比較広告の要件は満たす必要があります。サイト内に何らかの順位を打ち出す場合は、順位を裏付けるための実証データが必要になるということです。

比較広告に代わる新たな打ち出し方を考える必要性

比較広告は効果の出しやい広告である半面、広告として使用するために根拠となる情報を持つ必要があるという難しさもあります。薬機法改正のことからも今後リーガルチェックがより厳しくなることが考えられ、根拠もなく安易に比較広告を作ることは危険な行為であると言わざる追えません。まずは今の広告内容を見直し、比較広告に変わる新たな打ち出し方を見つけていきましょう。

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Hiroshi Shimada

リクルートにて求人広告制作のディレクター、Googleにてアカウントマネージャーをそれぞれ経験。その後、健康コーポレーション（現RIZAP）にて、WEB施策のデータ分析を行う部署を統括。直近10年はWEBマーケティングに専念しているが、広告領域の業務で言えば22年の経験。オンライン・オフラインどちらの戦略立案・実施・分析においても、知識・経験が圧倒的に豊富なマーケター。