Google広告やYahoo広告に代表される運用型広告を実施する際、当然ながらコンバージョン計測を実施すると思います。コンバージョンを記録することで、広告の成果に対して良し悪しを判断でき、広告配信の調整を行うことができるようになるからです。

確度の高いユーザーがとるアクションは1つではない

例えば、投資用不動産のお問合せ促進目的で運用型広告の配信を実施する場合、「資料請求」「問合せ」「電話発信」あたりをコンバージョンとして計測するようにすると思います。これは普通ですよね。では、単品通販の注文促進を目的に運用型広告を配信する場合、コンバージョンとしては何を計測するでしょうか?多くの場合、「注文完了」だけをコンバージョンとして計測しているのではないでしょうか。しかし、注文には至らずとも確度の高いユーザーというのは存在します。買おうかどうか悩みつつも、現状としては注文に至らなかったユーザー等です。

確度の高いユーザーはサイト内(LP内)の情報をしっかり閲覧する

先に述べた「単品通販」の例で言えば、「LPのスクロールを80%以上を行う」や「カートページまで到達する」といったアクションをとったユーザーは、その商品に対して強み興味関心がありそうですよね。このようなユーザーがサイト訪問しているのかしていないのかは、しっかりと記録するよう計測基盤を事前に整えておくべきです。

なぜ、注文していない確度の高いユーザーの情報を記録するのか?

注文に至らずとも、先に述べたような確度の高そうなユーザーが多くサイト訪問していることが分かれば、LPにちょっとテコ入れするだけで注文獲得数が大きく増加する可能性があります。注文目前の人を想定して、背中を押すようなコンテンツを追加する等すればいいだけだからです。また、このような確度の高そうなユーザーの情報をもとに広告配信のターゲティング拡張に利用できます。広告配信は「たくさんコンバージョンを獲得したい」から実施しているわけですから、良い情報をもとにターゲティング拡張が行えるというのは大きなメリットです。

今回は以上です。今まで自分の中で決め詰めていた「コンバージョンポイント」を一回忘れて、あくまで「確度の高いユーザーはどういったアクションをとりそうか?」「そのアクションは記録することができないか?」ということを考えてみるようにしましょう。そうすることで、分析の幅も深みも増しますし、それに伴って広告配信施策案も増えていきます。