複数の広告媒体を利用して広告施策を実施している場合等、広告媒体のコンバージョン計測タグベースでは上手く本当のCPAを可視化できないことがあります。例えば、ユーザーがGoogle広告とFacebook広告の両方をクリックしてコンバージジョンした場合であれば、広告媒体のコンバージョン計測タグベースですと「Google広告でコンバージョン1件とFacebook広告でコンバージョン1件」とコンバージジョンが計上されてしまい、本来であれば1件のコンバージョンが2件のコンバージョンのように見えてしまう等です。いわゆる「コンバージジョンの重複」というものですね。そこで活躍するのが「広告媒体横断で効果計測ができる第三者効果計測ツール」ということになります。しかし、ここで広告運用の難易度が上がってくるというデメリット的なものも出てきます。

第三者効果計測ツールベースでのCPAが合わないケース

広告媒体のコンバージョン計測タグベースではCPAが目標値を達成しているにもかかわらず、第三者効果計測ツールベースでのCPAは目標値に達しないということがよく起こります。これは、先に述べた例の通り、広告媒体のコンバージョン計測タグベースですと「コンバージョンの重複」が起きるからです。ユーザーが「Google広告→Facebook広告」とクリックしてコンバージョンした場合、第三者効果計測ツールでは「Facebook広告だけにコンバージョンが計上される（※終点のみをコンバージョンとしてカウントしている場合）わけですが、広告媒体のコンバージョン計測タグでは「Google広告でコンバージョン計上＆Facebook広告でもコンバージョン計上」となり、この場合は「Google広告のCPAは、広告媒体のコンバージョン計測タグベースのCPAと比較して第三者計測ツールベースのCPAは悪くなる」ということが起こりますよね。

対処法１．第三者計測ツールでのコンバージョン減少割合を踏まえて調整する

最も基本的な対処法はこれかと思います。第三者効果計測ツールで計上されたコンバージョンと広告媒体のコンバージョンタグベースで計上されたコンバージョンの差分を確認し、その割合に応じて広告配信の入札単価を調整するやり方です。第三者効果計測ツールでのコンバージョンデータと広告媒体の基本データ（クリック数や費用のデータ等）を自動取得してビジュアライズするようにデータポータル等を作っておけば毎日エクセルと格闘する必要もなくなりますので、そのようにして第三者効果計測ツールでのコンバージョン減少割合に応じて広告配信の入札単価調整を行うと効率的です。

対処法２．そもそも終点より前の接点でコンバージョンするよう工夫する

広告媒体のコンバージョンタグベースでコンバージョンが計上されているということは、仮に第三者効果計測ツールベースではコンバージョンが計上されていなくても「その広告媒体では確度の高い見込客に接触できている」ということを意味しますよね。そうであれば、何もアシスト効果だけを狙ってその広告媒体で広告配信するのではなく、「できる限りその広告媒体でユーザー接触した時点でコンバージョン獲得してしまう」ように工夫してしまうというのも手です。例えば、その広告媒体で配信している広告からのジャンプ先LPだけの購入特典やディスカウントを設けることで、今までアシスト効果が中心だった広告媒体での広告配信にコンバージジョン獲得の力を持たせる等の工夫が考えられます。

今回は以上です。第三者効果計測ツールベースでみると「商標検索SEOをしているアフィリエイターに多くのコンバージョンを持っていかれてしまっていた（＝ユーザーの興味関心醸成や購買意向醸成をせっかく自社で行っているのに、最後の刈り取りだけアフィリエイターに持ってかれてしまい無駄なコストだけかかっていた。）」ような状態になっている場合、今回のお話の「対処法２」にて対策していきましょう。広告主とアフィリエイターはビジネスパートナーであるわけですから、広告主・アフィリエイター間でWinWinになるよう「貢献度に応じて適切な利益配分がなされる」形にビジネス全体を整えていくのが良いですね！

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Akira Kodaka

2005年、SEO・サイト制作で起業。法人向けSEOを請け負いつつ、アフィリエイターとしても活動（当時国内上位1%の報酬獲得実績達成）。また、同時期に美容室を買収し、黒字化させてバイアウト。その後、2010年から8年間、Googleで広告運用スペシャリストとして活躍。新規クライアント専門ビジネス支援部門リード、広告代理店営業マネージャー、通信テクノロジー業界シニアアカウントマネージャーを経験。2018年、株式会社援軍設立。