最近では、Google広告の運用をする際に「自動入札機能」を使うのが完全に主流になりました。目標コンバージョン単価入札やコンバージョン数の最大化入札等、機械学習を活用することで広告オークションごとに最適な入札を行うという広告運用のやり方ですね。機械学習を活用して広告オークションごとに最適な入札を行うわけですから、手動で入札調整をするよりも高い費用対効果を期待出来ますが、不慣れな広告運用者の方が自動入札機能を使うと「やばい!」と焦ることもあります。

焦るケース「広告の表示回数が激減」

よくある「焦るケース」の1つに「広告表示回数が激減してしまった」というものがあります。自動入札機能は「過去の広告配信データを参照して最適な入札を行う」ものですが、特に「直近の広告配信データを強く参照する」傾向にあります。1年前のデータよりも直近1週間のデータを強く参照するようなイメージです。そりゃそうですよね、大昔のデータも同じように参照されていたら広告運用者としてはたまりません。今の市場環境やユーザー動向等を強く参照してもらわなければ、今の成果はより良いものになりません。

自動入札機能の設定直後に広告の表示回数が激減してしまったら?

焦るなかれ。自動入札の精度は「学習期間」を経て、どんどん上がっていきます。過去の広告配信データを参照しながら、実際の広告配信を行って調整されていくわけです。ですので、基本は「焦らず待つ」というスタンスでいましょう。ここで大幅な設定変更をしようものなら、機械学習が再学習となってしまい、成果が安定するまでの期間が長くなるだけです。

成果が安定するまでの期間は?

一概には「このくらいの期間!」と断言するのが難しいです。と言いますのも、広告主様ごとに「扱っている商品・サービス」「広告投下量」「購入に至るまでのユーザーの比較検討期間」等が様々だからです。ですので、1週間程度で成果が安定することもあれば、3ヶ月かかって成果が安定することもあります。ただし、それでは掴みどころがありませんから、あえて目安となる期間を言うなら「1ヶ月程度」とするのをお勧め致します。広告媒体側もそのくらいの期間を「成果が安定するまでの期間」と言っていますし、1ヶ月あれば「曜日」や「月の上旬・中旬・下旬」も一巡しますので、特定のタイミング(例えば、毎月下旬の土日に成果が良くなる等)での成果の良し悪しも機械学習に含まれていきますので、この程度の期間を1つの目安にするのが良いでしょう。

事前に関係者と認識合わせするのが大事

自動入札機能は、学習期間を経て成果が安定していきます。数日程度で成果が安定するのは稀ですので、その点を事前にしっかりと関係者全員で認識合わせしておくのが重要になります。そうしないと、自動入札機能導入してすぐに「自動入札機能を停止した方がいいのではないか?」といった議論が発生しかねません。安定した成果を得る為に自動入札機能を導入したにもかかわらず、学習期間のうちに自動入札機能停止の判断をするのはもったいないですよね。事前の認識合わせは必ず行っておきましょう。