単品通販のLPであれば「注文」くらいしかコンバージョン地点がないのが普通かもしれませんが、そうでないサイト・LPの場合はコンバージョン地点が複数あることも非常に多いです。例えば、「申込み」「無料体験申込み」「資料請求」「問合せフォーム送信」「電話番号発信」等がコンバージョン地点として同時に存在しているのがそれにあたります。このような場合、複数のコンバージョン地点を全て計測対象にするべきなのでしょうか？その問いに今回はササっと答えていきます。

回答：コンバージョンとみなせる地点は全て計測対象にする

先に述べた「申込み」「無料体験申込み」「資料請求」「問合せフォーム送信」「電話番号発信」等といったコンバージョン地点もそうですし、これらとは違った地点だとしてもコンバージョンとみなせると判断できるものであれば、その全てを計測対象にするのが良いです。なお、「どうコンバージョンとみなせると判断すべきか」は、「そのコンバージョンは事業拡大に貢献しうるか」という観点で判断すればいいかと思います。

理由：事業成長に繋がる可能性のあるデータは全て計測して活用すべきだから

全てのコンバージョン地点をしっかりと計測する理由、それは「コンバージョンに関するデータは事業成長に繋がる可能性のある重要なデータであり、その全ての計測して今後の事業戦略立案等に活用していくべきだから」です。コンバージョンとみなせるということは、そのコンバージョンが事業成長に貢献しうるということ。そうであれば、計測できるデータを計測しない手はありません。例えば、「申込みは全く獲得できないけれど、資料請求はちょくちょく獲得している。」なんて状況であれば、直接的な申込み導線をあれこれいじるよりも、資料請求後の申込獲得導線を強化する方が効率良さそうな気がしますよね。コンバージョン地点に関するデータ計測をしっかりと行えば、戦略の幅は一気に広がりを見せます。

補足：入札方式は「ROAS」を最適化する自動入札がお勧め

複数のコンバージョン地点を計測はするのですが、大抵の場合、それぞれのコンバージョンが事業成長に貢献する度合いは違うはずです。単純な例を挙げますと、「申込み＝売上発生」と「資料請求＝その何分の一かの確率で売上発生」といった形で事業成長への貢献度が違いますよね。もちろん、本来はこんな単純なお話ではなく、顧客化してからの継続率（リピート率）やクロスセル成功率や顧客紹介率等、様々な要素を考慮してコンバージョン地点ごとの貢献度を考えていかねばいけないと思いますが、ここで言いたいのは「コンバージョン地点ごとに事業成長に対する貢献度は異なる」ということであり、そうであれば運用型広告の入札方式は「貢献度事にコンバージョンごとの評価を変える入札方式＝ROASを最適化する自動入札（広告媒体によってこの手の自動入札の名称は異なりますので、このようにROASを最大化する自動入札と表現しております。）」を使ってコンバージョン地点ごと（もしくはコンバージョンごと）に異なるコンバージョン値を割り振って広告運用するのが良いでしょう。そうすることで、成果の数字を見た際「直観的に成果の良し悪しを判断しやすくなる」ということにも繋がりますし、「事業成長に対して貢献度の高い広告表示を積極的に行うよう自動入札機能が調整してくれる」ということにも繋がります。

今回は以上です。インターネットの運用型広告には「様々なデータを取得することができる＝それを活用して事業拡大戦略・施策の立案等ができる」というメリットがあります。複数のコンバージョン地点があるにもかかわらずその一部しか計測しないということは、このメリットを生かしきれていないということです。インターネットの運用型広告のメリットを最大限に生かして上手に事業拡大していく為にも、コンバージョン地点が複数ある場合はその全てを計測するようにしましょう！

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Akira Kodaka

2005年、SEO・サイト制作で起業。法人向けSEOを請け負いつつ、アフィリエイターとしても活動（当時国内上位1%の報酬獲得実績達成）。また、同時期に美容室を買収し、黒字化させてバイアウト。その後、2010年から8年間、Googleで広告運用スペシャリストとして活躍。新規クライアント専門ビジネス支援部門リード、広告代理店営業マネージャー、通信テクノロジー業界シニアアカウントマネージャーを経験。2018年、株式会社援軍設立。