いきなり購入するようなものではない高額な商品・サービスを扱っている場合や何度も繰り返し見込客へセールスを仕掛けたい場合等、「見込客のメールアドレスを収集すること」を目的に広告配信を行うことも少なくありません。そのような場合にGoogle広告で広告入稿すると「広告審査で不承認」になることがあります。

メールアドレス収集目的のLPを使用すると不承認になることもある

必ずというわけではありませんが、メールアドレスの収集を目的としたLPを広告のリンク先に設定すると、広告審査で不承認となることがあります。もちろん、不承認にならないこともありますので、メールアドレスの収集自体がGoogle広告のポリシーで禁止されているというわけではありません。不承認になることもあれば、不承認にならないこともあるということになります。

どんなビジネスなのか不明だと広告審査で不承認になる

広告審査で不承認になったりならなかったりすると「どうすればいいんだ！」と混乱してしまうものですが、不承認になる場合の原因は大抵「どんなビジネスなのか不明だから」というものです。何も知らない人がそのLPを見て「どんな商売をしているのか分かる！」と思えるようなLPの内容でなければ、広告審査で不承認になりやすいということを覚えておいてください。

不承認対策としては「ビジネスの内容を具体的に分かりやすく記述」する

どんな商売をしているのか分かるLPの内容にしておくことが不承認対策になるわけですが、それはつまり「具体的に分かりやすくビジネスの内容を記述しておく」ということです。「どんな商売をしているのか」「収集したメールアドレスは何に使われるのか」「収集したメールアドレスに対してどんなメールが送られてくるのか」等の具体的なビジネスの内容をサイト訪問者の目に留まるところに記述しておきましょう。

今回は以上です。見込客のメールアドレスを上手に収集できれば、それは立派な資産になります。新商品や新サービスをローンチする時等は、保有している見込客のメールアドレスへお知らせメールを送信するだけで一定の売上を積むこともできるでしょう。Google広告のポリシーに準拠した形で、上手に見込客のメールアドレスを収集していってください。

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Akira Kodaka

2005年、SEO・サイト制作で起業。法人向けSEOを請け負いつつ、アフィリエイターとしても活動（当時国内上位1%の報酬獲得実績達成）。また、同時期に美容室を買収し、黒字化させてバイアウト。その後、2010年から8年間、Googleで広告運用スペシャリストとして活躍。新規クライアント専門ビジネス支援部門リード、広告代理店営業マネージャー、通信テクノロジー業界シニアアカウントマネージャーを経験。2018年、株式会社援軍設立。