Google広告：検索連動型広告でマッチタイプ「完全一致」ばかり使うのはNG

Google広告を実施している方であれば、検索連動型広告を使用していることが多いでしょう。情報を検索しているユーザーを狙う広告ですので、コンバージョンを獲得しやすいですから、Google広告実施時の最初に導入することが多いかと思います。そんなGoogle広告の検索連動型広告ですが、ターゲティング方法は「キーワード」を使いますよね。指定したキーワードやその類似キーワードを検索したユーザーに広告を表示させる形です。その場合、「無駄な広告を表示させたくない！」と思って、キーワードをマッチタイプ「完全一致」ばかり設定する広告運用者の方がいますが、それは絶対にNGです。なぜか？

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ユーザーは様々なキーワードを検索している

ユーザーは我々広告運用者が思っている以上に多岐にわたるパターンでキーワードを検索しています。その為、マッチタイプ「完全一致」だけのキーワードでそれらのキーワード（＝ニーズ）を捉えることは不可能です。そして、捉えることが出来ないということは、その分だけ機会損失が発生しているということであり、本来のビジネス拡大チャンスをみすみす逃していることになります。この点に気付いている広告運用者の方とそうでない方を比較した場合、半年後・1年後・3年後の広告成果に圧倒的差がつくことは明らかです。

フレーズ一致や絞り込み部分一致も同様である

完全一致のキーワードだけでは広告の表示回数が伸びないということで、マッチタイプを拡張するケースもあるでしょう。その場合、いきなり部分一致まで拡張するのは怖いということで、フレーズ一致や絞り込み部分一致へマッチタイプを拡張する広告運用者の方が多いと思います。それはそれで間違いではありませんし、手堅い広告運用です。ですが、それは「あくまで部分一致へ到達するまでのステップに過ぎない」と意識するのが大事です。繰り返しになりますが、ユーザーは我々広告運用者が思っている以上に多岐にわたるパターンでキーワード検索しています。コンバージョンが得られそうなキーワード検索を行うユーザーは全て捉える、それが理想ですから、部分一致キーワードを上手に使いこなして確度の高いユーザーを全て捉えつつCPAを合わせていくということを目指していきましょう。

部分一致を使い始めた時に注意すること

部分一致を使い始めると、今までと全く違ったキーワード検索時に広告表示していることが分かります。検索語句レポートをチェックすれば、それは明らかです。そして、部分一致を使い始めたばかりの頃は、仮に自動入札機能（目標コンバージョン単価入札等）を使用していても、予期していなかった無駄な広告表示（不必要なキーワード検索で広告が表示されている）を確認出来ることでしょう。「あ～、失敗した。」と思うかもしれませんが、確度の高いユーザーを全て捉えるという大きな目標へ向かっている最中の短期的な痛みにすぎませんので、落ち込む必要はありません。この場合、シンプルに「不必要な検索語句に対しては、徹底的に除外キーワードとして登録する」ということを行いましょう。最初のうちの頻度は毎日これを行います。自動入札機能を使っていればいずれそういった検索語句では広告表示しなくなりますが、機械学習が進むまでの間に無駄な広告表示があればあるほど単純に広告費の無駄になりますし、関係者へのCPA状況の説明が苦しくなってしまいます。ですので、早期にCPAを合わせながら広告表示回数をしっかりと伸ばしていく為に、部分一致キーワードを使い始めたらCPAが安定化するまでは「検索語句レポートを毎日チェックして、不要な検索語句は除外キーワードとして登録する」ということを徹底しましょう。

以上。Google広告は細かくターゲティングを設定出来ます。ゆえに、CPAを合わせる為にどんどん絞り込んだ広告配信を行ってしまう広告運用者の方がたくさんいます。しかし、絞り込めば絞り込むほどCPAは安く済むでしょうが、広告の表示回数は減少していき、それに伴って獲得できるコンバージョンは少なくなります。いくらCPAが安くなっても、そもそものコンバージョンが少なすぎては、ビジネスは拡大していきませんよね。CPAを合わせながら、広告表示回数・コンバージョン数を伸ばせるのが腕の良い広告運用者であり、CPAを合わせる為に広告の表示回数を減少させるだけの広告運用者は3流ですよ！

この記事を書いた人
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Akira Kodaka

2005年、SEO・サイト制作で起業。法人向けSEOを請け負いつつ、アフィリエイターとしても活動（当時国内上位1%の報酬獲得実績達成）。また、同時期に美容室を買収し、黒字化させてバイアウト。その後、2010年から8年間、Googleで広告運用スペシャリストとして活躍。新規クライアント専門ビジネス支援部門リード、広告代理店営業マネージャー、通信テクノロジー業界シニアアカウントマネージャーを経験。2018年、株式会社援軍設立。