ターゲティングの拡張はいつでも行うべきか？

広告の自動化・機械学習が進む中で主要な広告媒体ではターゲティングの拡張機能が導入・アップデートされています。

設定したターゲット以外にも、CVする見込みのあるユーザーを自動で判別して広告を配信する手法です。

メリットは「CV数の増加が期待でき、未設定ターゲットからのCV取りこぼしを軽減」できる点です。
具体的には以下のようなものがあります。

Google広告：最適化されたオーディエンス
Yahoo広告（ディスプレイ）：スマートターゲティング
Meta広告：Advantageオーディエンス、Advantage+オーディエンス

今回の議題はこういった機能をいつでも設定するべきかという点です。

結論：いつでも無条件に設定するべきとは言えない

CV数の最大化が期待できるため、基本的には設定した方がよいです。

しかし、必ずしも使うべきとは言えないときもあります。以下のようなときです。

利用者が限定的で、特定条件のユーザーしかサービスを享受できない商材
CPAが許容値を超えていて、拡張されたターゲティングの成果が芳しくない場合
予算制限にかかっていて、拡張されたターゲティングの成果が芳しくない場合

1については、サービス提供条件に該当しない人にも広告配信されてしまう可能性があるためです。
広告費が無駄になってしまうため、利用をしない方がよいでしょう。
特にGoogle広告では、最適化されたターゲティング使用中に年齢と性別の両方を指定すると、意図しない年齢や性別にも配信されることがあります。

例えば、最適化されたターゲティングを使用して45歳以上の女性をターゲットに設定した場合。
45歳以上の男性、または44歳以下の女性にも配信が出てしまう仕様になっています。

年齢だけ、性別だけの指定であれば意図通りの配信ができます。

例えば、最適化されたターゲティングを使用して45歳以上の人をターゲットに設定した場合。
44以下の人には広告配信がされません。

また、サービス提供条件に該当しない人にも広告配信されてしまうため、CV率も下がる傾向にあります。

2について、許容CPAを超える成果で運用を続けると赤字を増やす可能性があります。
CV数拡大は大事ですが、赤字拡大のリスクを負ってまでやるべきかどうかは事業フェーズに応じて検討が必要です。

3について、予算制限がかかっている場合、拡張されたターゲティングを止めて設定どおりのターゲットに絞った方が結果としてCV数が最大化できる可能性があります。
その場合は無理にこの機能を使用する必要はないでしょう。

事業フェーズや広告の成果状況に応じて使い分けていきましょう。

この記事を書いた人
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Kyotaro Yamaoka

横浜国立大学工学部卒。2児の父。重工業系エンジニアを経て、2015年にWebマーケティング業界に参入。電通アイソバーや博報堂DYデジタル、インティメートマージャーなどとの協業経験を経て、ベンチャー企業のリーダー運用者として多様な業種の広告主を支援。2021年に援軍入社。データ分析に強みを持つ理系ディレクター。