申込み、資料請求、フォーム問合せ、電話番号発信、見積り依頼等、同一サイト内に複数の成果地点となりうるものが存在する場合がありますよね。そのような場合でも、広告主が「申込みを増やす為にインターネット広告を使う!」と思っていると、「申込みだけをコンバージョンとして計測する」ということをやってしまうことも少なくありません。しかし、それではダメなのです。。。

成果地点となりえるものは全てコンバージョン計測の対象とすること

広告配信の目的は「見込客を集客すること」です。仮に「ブランディング」を目的とする場合でも、見込客になりえる人を集客します。その為、ユーザーが成果地点となりえるものに到達した時には全てコンバージョンとしてカウントするよう設定しておかないと、良いアクティビティをしているユーザー及びそれに繋がっている広告配信のデータが記録されていきません。このデータが欠損することで「戦略立案・施策立案の幅が狭くなる(アイディアを出す為のヒントが少なくなる)」や「自動入札機能の学習データが減る(自動入札機能の精度が上がりにくくなる)」といったことになってしまいますので、成果地点となりえるものは全てコンバージョンの計測対象にすることを推奨します。

成果地点ごとに異なるコンバージョン値を設定すること

複数の成果地点をコンバージョンとして計測する場合、各コンバージョンにはそれぞれで適切なコンバージョン値を設定しましょう。例えば、「申込み」「資料請求」「問合せ」をコンバージョンとして設定しているなら、「申込み:コンバージョン値10,000円」「資料請求:コンバージョン値:2,000円」「問合せ:コンバージョン値1,000円」といった具合です。各成果地点のビジネス的価値は異なりますよね。ビジネス成長への貢献度に合わせてコンバージョン値を適切に記録するようにすることで、その後の「自動入札機能の精度向上」や「データ分析が正しいものになる」等に繋がります。

最終的に入札方式は入札戦略「目標広告費用対効果」を使うこと

広告配信開始したばかりの頃(コンバージョンに関する広告配信データがキャンペーンにあまり蓄積されていない頃)は、拡張CPC入札かコンバージョン数最大化入札かコンバージョン値最大化入札のどれかを使うのが一般的です。しかしながら、複数の成果地点をコンバージョンとしてカウントする場合は、最終的に目標広告費用対効果入札に移行するようにしましょう。コンバージョン値を加味して、設定した費用対効果が出るように入札を自動化してくれるようになります。成果地点ごとに異なるコンバージョン値を設定した意味の1つがここにあります。

今回は以上です。同一サイト内に複数の成果地点となりうるものが存在する場合にそれら全てをコンバージジョン計測の対象にするのは基本中の基本です。ですが、意外にも「そもそも成果地点であることを見逃していた」ということが少なくありません。「申込みと資料請求はコンバージョン計測の対象にしていたが、問合せはコンバージョン計測の対象にしていなかった。」等ということが本当にあります。この記事を読まれたことをキッカケに、せっかくですので今一度「全ての成果地点が漏れなくコンバージョン計測の対象になっているか?」を確認してみることをお勧め致します。