検索広告では自社名やサービス名の検索広告を行う事が多いと思います。社名キーワードは完全一致で入稿して確実広告を表示させるように入札は高めに設定しておきます。セカンドプライスで最終的なCPCは安価にすむケースがほとんどです。

ただ、CPCが上がる事があります。その主な要因は2つ。

①競合他社が社名を購入している
②同様の社名やサービスを持っている企業が存在する

①の場合は、出向している企業に事情を説明して、出稿を控えてもらうようにする事でCPC上昇を回避できることがあると思います。この場合、相手方企業からも社名の購入をしないようにお願いされる、いわゆる紳士協定的な事を結ぶ事が多いです。

②は、実際に私の運用している案件で経験しましたので、その際の対応について記載します。

②のケースはそこまで多くないと思います。サービス名は言えないのですが、弊社名を例にして説明します。

 

例えば、広告代理業を営む「援軍株式会社」と、まったく同じ名前のアパレルECを営む「株式会社援軍」があるとします。

その場合、検索キーワードで「株式会社援軍」というキーワードはカニばるため、CPCを引き上げる原因になります。
とはいえ、①のような紳士協定も結びづらいですよね。だって同じ会社名ですもの。

検索するユーザーはニーズが顕在化してますので、会社名単体で検索してきたユーザーは、広告代理業の援軍か、アパレルの援軍か調べたい会社が明確化したうえで検索してきます。そのため、検索結果が第二位であってもユーザーはTDを読んで、流入してきてくれるはずです。社名単体は1位掲載しなくてもいいという判断になります。単体ワードの入札はあえて下げておきます。

CPCがあがるくらいなら無理に1位掲載しなくても、TDさえしっかりしておけば流入してくれるはずです。

今回のケースはあまりないとは思いますが、もし同様の状況に陥った場合は、上記の考え方でいいのではと私は考えます。

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Masahiro Ozeki

株式会社援軍新人社員。主にWEB広告のディレクション、運用プランナー。元大手ネット広告代理店インターネットプロモーション部門で、マネジメント兼プランナーとしてWEB・アプリ領域それぞれのプロモーションを担当。業界歴約9年。より顧客と寄り添ったサービス提供がしたいという気持ちが強くなり、2020年11月にデジタルマーケティング支援の何でも屋 援軍にJoin。

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