本日は、Yahoo!広告を実施する上で重要な審査基準をお伝えします。

すでにYahoo!広告を掲載している方も、これから掲載予定の方にも重要なお話しです。

掲載には広告の主体者の明示が必要

Yahoo!広告を掲載する上では、広告の主体者の明示が必要となります。

広告の主体者の明示とは、つまり、「誰が広告主なのかを明確にせよ」ってことです。

それでは詳細を見ていきましょう。

必要な情報は何か?

以下がリンク先のサイトに載っている必要があります。

(1)主体者の名称(主体者を特定できる会社名または氏名)
(2)主体者の住所および電話番号

リンク先LPに載っていないといけないのか?

LPではなくても、LPからコーポーレートサイトの会社概要にリンクさせ、会社概要に載っている形でも大丈夫です。

これは個人的な感覚ですが、リンク先から数クリックでユーザーがたどり着ける箇所であったほうがよいでしょう。あまりにもユーザーにとって見つけにくい箇所に載っているとユーザーに明示していないという判断で審査落ちするのではないかと思われます。

画像で載せても問題ないのか?

画像形式によって表示しているサイトはNGとのことですので、テキストで記載しましょう。

住所は省略して良いのか?

町名や番地など正確に記載する必要があります。省略は不可です。

住所と電話番号は並んで載っていないといけないのか?

これは問い合わせたところ、特に掲載箇所の指定はないので、それぞれの情報が別の箇所に記載されていても確認ができれば問題ないとのことでした。ただし、これも同一ページであったほうが良さそうです。ユーザーの利便性を考えても。

現在掲載できていても落ちる可能性がある

現在、住所は載せていても電話番号は載せていないケースは正直なところ結構あると思います。

特にインターネットでサービス提供していて電話対応は行っていないところは積極的には載せていないでしょう。

ですが、Yahoo!広告の審査基準ではNGとなりますので、現在、掲載できていてもそのうち審査落ちする可能性があります。

Yahoo!は近年、広告のガイドラインを厳格化している

Yahoo!は広告の広告の品質改善、不正排除に向けて厳しく審査しています。審査の目をすり抜けるような手段を考えるのではなく、正当に対処することが大事です。

本日ご紹介した内容についても広告主が誰なのかをユーザーに明示し、ユーザーが広告の内容について問い合わせや確認ができるように、という趣旨です。詳細な情報は以下のヘルプページに詳しく載っておりますのでご確認ください。

Yahoo!広告:広告の主体者の明示

ではまた。

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Junichi Nakamura

前職は大手ネット広告代理店のインターネットプロモーション部門の部長。マネジメント兼プランナー/ディレクターとして、SEM、ディスプレイ領域中心に、業界問わず大手クライアントのプロモーション支援を行う。現場に拘り、コツコツと改善施策を積み上げながら、着実に改善に繋げていく職人。